Marketing Glossary DX・マーケティング用語集

DXとは?

デジタルトランスフォーメーション（DX）とは、企業がデジタル技術を活用して、製品・サービスやビジネスモデル、さらには業務プロセスや組織文化までを根本的に変革し、競争上の優位性を確立することです。単なるデジタル化ではなく、データとデジタル技術を駆使して顧客や社会のニーズに応え、新たな価値を創出する取り組みを指します。

DXの定義

DXは、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された概念です。日本では、経済産業省が発表した「DX推進ガイドライン」において、以下のように定義されています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズに基づき、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

簡単に言えば、DXは「デジタル技術を使って会社全体をより良く変革すること」です。単に新しいツールを導入するだけでなく、そのツールを使って新しい価値を生み出し、他社との競争に勝つための経営戦略そのものと言えます。

重要!「デジタイゼーション」「デジタライゼーション」との違い

DXを正しく理解するためには、よく似た言葉である「デジタイゼーション」と「デジタライゼーション」との違いを知ることが不可欠です。これらはDXに至るまでの段階として整理できます。

① デジタイゼーション（Digitization）：部分的なデジタル化
アナログな情報をデジタル形式に変換すること。業務の効率化が主な目的です。
例：紙の書類をスキャンしてPDF化する、紙のアンケートをExcelに入力する。

② デジタライゼーション（Digitalization）：プロセス全体のデジタル化
特定の業務プロセス全体をデジタル化すること。効率化に加え、付加価値の創出も可能になります
例：契約業務全体を電子契約システムで完結させる、経費精算をクラウドシステムで行う。

③ デジタルトランスフォーメーション（DX）：ビジネスモデルの変革
デジタイゼーションやデジタライゼーションを手段として、製品・サービスやビジネスモデルそのものを変革し、新たな価値を創造すること。
例：収集した顧客データを基盤として新たなオンラインサービスを開発する、工場の稼働データを活用して故障を予知する保守サービスを提供する。

なぜ今、DXが重要なのか?その背景

現在、多くの企業がDXの推進を急いでいる背景には、以下の3つの要因があります。

• 消費者行動の変化と市場競争の激化
  スマートフォンやSNSの普及により、消費者の購買行動は大きく変化しました。あらゆる業界で新規参入が相次ぎ、既存のビジネスモデルが通用しなくなるケースが増えています。こうした変化に迅速に対応し、競争力を維持するためにDXが不可欠です。
• 「2025年の崖」問題
  経済産業省が警鐘を鳴らす問題です。多くの企業が抱える複雑化・ブラックボックス化した既存の基幹システム（レガシーシステム）を放置した場合、2025年以降、最大で年間12兆円の経済損失が生じる可能性があると指摘されています。DXによってレガシーシステムから脱却しなければ、企業の成長が阻害されるリスクがあります。
• 先端技術の進化と普及
  AI、IoT、クラウド、5Gといったデジタル技術が急速に進化し、以前よりも低コストで利用できるようになりました。これらの技術を活用することで、これまで不可能だった新しいサービスや業務効率化が実現可能になっています。

DXを推進する4つのメリット

DXを推進することで、企業は以下のようなメリットを得ることができます。

① 生産性の向上と業務効率化
定型業務を自動化したり、業務プロセスをデジタル化したりすることで、従業員はより付加価値の高い業務に集中できます。結果として、組織全体の生産性が向上します。

②新たなビジネスモデル・サービスの創出
蓄積されたデータを分析・活用することで、市場や顧客の新たなニーズを発見し、革新的な製品やサービス、ビジネスモデルを生み出すことが可能になります。

③顧客体験（CX）の向上
オンラインでの手続きを簡素化したり、顧客一人ひとりのニーズに合わせた情報を提供したりすることで、顧客満足度とロイヤリティを高めることができます。

④BCP（事業継続計画）の強化
業務をクラウド化しておくことで、災害時やパンデミック発生時でも、場所を問わず事業を継続可能になります。テレワークへの移行もスムーズになります。

DX推進を阻む課題と失敗する理由

多くの企業がDXの重要性を認識しながらも、推進は容易ではありません。主な課題や失敗要因は以下の通りです。

• 経営層のビジョン・コミットメント不足： DXをIT部門任せにし、経営層が明確なビジョンを示せていない。
• DX人材の不足： デジタル技術とビジネスの両方を理解する人材が社内にいない。
• レガシーシステムの存在： 古く複雑な既存システムが、新しい技術の導入やデータ連携の妨げとなっている。
• 組織・部門間の壁： 部門ごとにシステムやデータがサイロ化（分断）し、全社的な取り組みが進まない。

DX推進を成功させるための進め方【5ステップ】

DXを成功させるためには、計画的にステップを踏んで進めることが重要です。

Step1：ビジョン・経営戦略の明確化
「DXによって何を実現したいのか」というビジョンを経営層が明確に打ち出し、全社で共有します。

Step2：推進体制の構築
経営層、事業部門、IT部門が連携した専門チームを組織します。必要に応じて外部の専門家を活用することも有効です。

Step3：現状分析と課題の可視化
自社の業務プロセスやシステム、組織の現状を分析し、どこに課題があるのかを洗い出します。

Step4：DX施策の実行とデータ活用
具体的な施策のロードマップを作成し、優先順位の高いものから実行します。小さく始めて成果を検証する「スモールスタート」が成功の鍵です。

Step5：評価・改善と定着化
実行した施策の効果をデータに基づいて評価し、改善を繰り返します。成果を社内で共有し、DXを企業文化として定着させていきます。

【業界別】DXの成功事例

• 製造業： 工場内の機器にセンサーを取り付け、稼働データを収集・分析することで、故障の予兆を検知し、計画的なメンテナンスを実現（予兆保全）。生産ラインの停止を防ぎ、生産性を向上させています。
• 小売業： ECサイトと実店舗の顧客データを統合し、オンラインとオフラインを融合させた購買体験（OMO）を提供。顧客一人ひとりに最適な商品を推薦し、売上を拡大しています。
• 金融業： スマートフォンアプリで口座開設や各種手続きが完結するサービスを提供。店舗の業務負担を軽減しつつ、顧客の利便性を大幅に向上させています。
• 中小企業： クラウド会計ソフトや勤怠管理システムを導入し、バックオフィス業務を効率化。創出した時間で、本来注力すべきコア業務にリソースを集中させています。

まとめ

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、単なるデジタルツールの導入ではなく、デジタル技術を前提としてビジネスのあり方そのものを変革し、新たな価値を創造する経営戦略です。

変化の激しい現代市場で企業が生き残り、成長を続けるためには、DXへの取り組みが不可欠です。本記事でご紹介した進め方や事例を参考に、まずは自社の課題を洗い出し、小さな一歩からDXを始めてみてはいかがでしょうか。